テレワークの活用で育児・地方移住をしても勤務継続できた話

こんにちは、メディア事業部リレーション課でディレクターをしている池田です。
主にニコニコ漫画・読書メーターの課題整理・開発案件の要件定義、プロジェクトの進行管理をしています。

本記事では、テレワークを活用することで、育児・地方移住をしても継続して勤務ができたことについてお話します。

育児をしながらの勤務、都内以外の住居での勤務を検討・模索されている方のヒントになれば幸いです。

【担当サービス】

  • ニコニコ漫画

  • 読書メーター

これまでの働き方

ディレクターという役割上、メンバーとのコミュニケーションを取る機会が非常に多く、複数チーム・客先との打合せをするために基本はオフィスに出社して対面での業務を中心にまわしていました。

【大まかな勤務状況】

  • 週5でオフィス出社しての勤務
  • 毎日複数のチームとの打合せを実施、且つすべて対面
  • メンバーとのちょっとしたコミュニケーションも席まで行って立ち話
  • 客先との打合せは、訪問して対面(日中も都内移動必須)
  • 裁量労働制を導入していることもあり、開発チームが少し遅めに勤務開始するメンバーが多かった※ため、遅めまで残って勤務をすることが多かった

※現在は裁量労働制を導入しながらも、チーム全体で朝方にシフトしています

ライフスタイル・環境の変化

主に私生活の変化によるところが大きいですが、第3子が産まれたことで、今まで以上に家事・育児の時間が増え、さらにコロナ禍になったことで、保育園が利用できず、在宅勤務をしなければならない状況になりました。

【働き方を変えざる得なくなった要因】

  • 第3子が産まれて家事・育児の時間が増加
  • 保育園のお迎え担当になったことで勤務時間が短縮(毎日のお迎え=業務終了)
  • 子どもの体調不良によって突発的な休み、病院対応が増加
  • コロナ禍で保育園が利用できず、在宅勤務の割合が増加
  • 都内で過ごし続けることへの疑問(育児環境・ランニングコスト等)

時間的な制約や急遽業務を中断せざるを得ない機会が多くなり、コロナ禍での自粛期間も相まって、今までの働き方ではパフォーマンスを出すことが困難になりました。

あたらしい働き方の選択

今までの働き方では上手くいかない…に対して、まずは私生活を整えることに注力する決断をしました。ありがたいことに会社の制度・チームの協力もあり、良い選択ができたと思っています。

【実際に変更した働き方】

  • 育児休業(以下、育休)の取得
  • テレワークを選択して通勤時間の短縮
  • 裁量労働制・子どものための看護休暇の活用
  • 社内ルール改訂による後押しでの地方移住の選択

育児休業の取得

育児をしながらの勤務が改めてハードルが高いと感じ、私生活・業務どちらかでも立て直すことが急務でした。

当時は子どもがいるメンバーが少ない状況、職場で男性が育児休業(以下、育休)を長期間取る前例もなかったのですが、上長・チームメンバーの協力もあり、当初は3ヵ月程度の想定が延長しての6か月の育休期間を取ることができました(保育園入園が決まり・登園が開始するまで)

テレワークを選択して通勤時間の短縮

育休明けも育児と業務のバランスを模索する中で、やはりテレワークで勤務できるという環境が何よりもありがたかったです。

通勤時間の短縮により、保育園のお迎え時間ギリギリまで働いていても、5分後には保育園に到着できていました(猛ダッシュは必須でしたが…)

なお、在宅勤務による定常的な費用(主にインターネット回線月額費用、光熱水道費増加分等)の一部補填を目的とした「在宅勤務環境維持手当」が支給されたこともあり、安心してテレワークを導入できました。

また、チャットツール(slack)・リモート会議(Zoom・Meet)・バーチャルオフィス(oVice)などのツールが多く導入れていたことも、スムーズにテレワークに移行できた要因でした。

もともとslackの導入はされていたので業務上のコミュニケーションはテキスト中心でも違和感なく実施できました。

打合せについても、リモート会議をどう活用していくか?が社内各所で議論されていたので、模索しながらではありますが、大きな問題もなくシフトしていくことができました。なお、コロナ禍により客先との打合せがリモート会議化したことも大きな変化でした。

裁量労働制・子どものための看護休暇の活用

以前は有給の残日数とのにらみ合いでの子どもの看病や通院対応(定期点検・予防接種含む)でしたが、裁量労働制のため朝の勤務開始を前倒し、一時的に抜ける時間を確保したり、時間単位での取得が可能な「子どものための看護休暇」を活用することで柔軟に対応することが可能になりました。

社内ルール改訂による後押しでの地方移住の選択

テレワークのため在宅勤務可能となったものの、コロナ禍のため保育園休園で子どもが同じ空間にいる中での勤務が非常に難しく感じることもあり、もう少し広い環境での居住地を考え始めていました。

2022年1月より働き方の多様化推進等を目的とした社内ルール改訂(居住可能範囲の拡大・通勤手当上限の増額)による後押しもあり、地方移住の決断をすることができました。

【社内ルール改訂:居住地・通勤手当等の考え方】
・正社員、契約社員、アルバイトが対象
・16時までに翌日の出社指示を受けた場合、翌日10時にオフィスに出社できる場所に居住することを認める。(国内限定)
・通勤手当上限の増額1日あたり:5,000円、1ヶ月あたり:100,000円(通勤定期券と比較して金額の低い方)

移住したては、テレワークでの勤務がスムーズ過ぎて、チームメンバーにも周りの風景を見せるまで移住を疑われるほどでした。

あたらしい働き方を選択することでの不安

実際に働き方を変えたことで上手くいった!と締めくくることもできますが、正直不安が大きかったのも事実です。

【主に感じていた不安】

  • そもそも育児の比重をあげることで、キャリアパスが狭まらないか?育休後も活躍できるのか?
  • 対面で行っていた打合せ以外の立ち話や細かいコミュニケーションがリモートで実現できるのか?
  • 子どもが家庭内にいる状態でのテレワーク・打合せの困難さを気軽に相談できるのか?
  • リモート推奨ではあるがコロナ禍落ち着いたら出社頻度が増すのではないか?

そもそも育児の比重をあげることで、キャリアパスが狭まらないか?育休後も活躍できるのか?

育休前もマネージャーとして業務を行っていましたが、実際仕事を離れている期間の経験不足・スキルの成長が止まってしまうであろうこと、一時的にでも現場を離れる判断をしたことで、復帰後は同様の働き方ができないのではないか?という考えが少なからずありました。

実際は、多少のリハビリ期間はあったものの、復帰後も上長・メンバーの理解もあり、同様にマネージャーとして業務を行うことができています。

対面で行っていた打合せ以外の立ち話や細かいコミュニケーションがリモートで実現できるのか?

テレワークで場所の制約がなくなった反面、機会や目的を作らないと会話する場自体ができなく、普段のコミュニケーションが激減する心配がありました。
確かにオフィスで勤務していた時よりは減ってしまいましたが、バーチャルオフィス(oVice)の活用によって、気軽に話を聞きに行ける・他メンバーの打合せにちょっと立ち寄って聞いてみるなど、リモートならではのコミュニケーション方法でカバーすることができています。

【バーチャルオフィスの活用例】

子どもが家庭内にいる状態でのテレワーク・打合せの困難さを気軽に相談できるのか?

チーム内には子どもがいるメンバーがいなかったので、育児のあれこれを相談する(たまに愚痴ったりする)環境がないことでストレスを抱えてしまう心配もありました。

ブックウォーカーではslackで多くの雑談チャンネルがあり、私の場合は「育児チャンネル」で、社内で同じように育児をされながら働く社員のコミニティに参加できたことが非常に支えになりました。

地方移住をしたことで、子どもたちを自然の中でのびのびと遊ばせつつの勤務が可能になり、非常に恵まれた環境で在宅勤務ができています。

【自宅周辺で遊ぶ子どもたち】

リモート推奨ではあるがコロナ禍落ち着いたら出社頻度が増すのではないか?

コロナ禍が徐々に収束することで、出社頻度が増す・出社必須になるなどの状況が変化する可能性については、地方移住を決める際の不安ではありました。

現状(2023年2月時点)でもリモート推奨は引き続きで、年に1・2回程度は出社する機会はありますが、問題なく勤務を継続できています。

もちろん出社も可能で、気分転換・業務効率を考えて週に数回や月に数回程度など自分の好きなタイミングで出社しているメンバーもいます。※

※担当する業務によっては、引き続き出社で勤務を行っている部署・メンバーもいます

今後に向けて

私の働き方はほんの一例ではありますが、社内・外に向けて少しずつでも以下を発信していければと思います。

  • 仕事を取ったら育児が…育児をとったら仕事が…ではなく、両立できる!
  • 企業に勤めるには都内在住が必須ではなく、住みたい場所・今住んでいる場所で勤務ができる!
  • 一生に一度しかない我が子の成長を見守るために、女性だけでなく男性も育休を取ろう!

まとめ

本記事では、テレワークを活用することで、育児・地方移住をしても継続して勤務ができたことについてお話ししました。

本記事が日々育児に奮闘しながら働き方を模索されている方、地方移住をご検討の方、地方に住みながらも新しい挑戦がしてみたい方のヒントになれば幸いです。

 

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